顎機能診断施設 ⾃⽴⽀援医療指定機関
関本矯正歯科

指定自立支援医療機関
(育成・更生医療)
・顎口腔機能診断施設
指定自立支援医療機関(育成・更生医療)・顎口腔機能診断施設

ご存知ですか?
外科手術を伴う矯正治療は指定医療機関で施術すると保険診療の適応となります。
当院は2025年7月より兵庫県、及び近畿厚生局により顎口腔機能診断施設および自立支援医療機関(育成・更生医療)の指定医療機関となりました。

顎口腔機能診断施設および自立支援医療機関では、成人における顎変形症(顎離断による外科手術が必要な、下顎前突症、上顎前突症、開咬や顎の側方変位など)の外科手術前後の矯正治療や、厚生労働大臣の定める先天性疾患(https://www.jos.gr.jp/facility)についての保険診療が適応となります。
通常の矯正だけでは充分な治療結果が期待できない場合には、顎の骨を外科的に手術で切って骨格的に動かす「外科矯正」をご提案する場合があります。全身麻酔による本格的な手術が必要になりますが、大きな治療効果が期待でき、疾患を伴わない矯正治療の中では唯一保険が適応となります。
外科手術は提携病院の口腔外科にて、全身麻酔下で手術が行われます。口の中に切開を加えて、骨切りを行う手術です。原則口の中からの手術になる為、顔などに手術の痕が残ることはまずありません。入院期間は10日前後で、術後顎間固定が必要となります。
外科矯正のメリット
- 健康保険が適用となり、治療費が抑えられる。(※)
- 通常の矯正装置だけでは治療が出来ないような難しいケースの場合でも治療が可能。
- 口元や横顔など審美的な部分で、通常の矯正よりも大きな治療効果が期待できる。
- 治療期間が短縮できる場合がある。
※高額療養費制度の利用が可能な場合があります。
1ヶ月のうちに同じ病院に支払った医療費が80,100円を超え、国民健康保険または社会保険に加入している場合、治療を受けた本人が申請することで80,100円を超える治療費が戻ってくることがありますので、忘れずに申請しましょう。
外科矯正のデメリット
- 手術は全身麻酔で行い、約10日前後の入院が必要になる。
- 治療開始時・入院前後に臨床検査などため通院が幾度か必要になる。
- 手術直後には、顔が腫れ、一時的な麻痺など出る場合がある。
- 手術後、口があまり開かないため、食生活や会話に不都合を感じる期間がある。
- 手術直後は数日の顎間固定、その後開口訓練が必要となる。
- 退院後は顎間ゴムの使用が必須になる。
- 外科矯正治療は、大学病院や指定された専門的な歯科医院(※)でしか行われていない。
※保険診療にて外科矯正治療をおこなうためには、
(1)自立支援医療機関(育成・更生医療機関)
(2)顎口腔機能診断施設
の指定を受ける必要があります。
指定医療機関では、外科矯正治療が健康保険の適応となりますが、矯正専門医院でも、指定を受けていない場合は、外科矯正治療をする場合は、すべて自費診療となりかなりの高額(約200万円以上)になります。
外科矯正の費用の目安
外科矯正治療では保険が適用される場合と保険外の場合があります。
保険適用 保険適用の場合 | 保険外診療(自由診療) 保険外診療(自由診療)の場合 |
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約15~30万円(外科矯正費用) | 100~300万円 |
外科矯正治療費とともに術前・術後の矯正歯科治療、そして入院費などがすべて含まれた金額の目安です。 | 外科矯正治療とともに術前・術後の矯正歯科治療、そして入院費などがすべての費用が含まれた金額の目安です。 |